ビール醸造のプロも愛読！ホップの魅力がわかる『THE NEW IPA』
歴史好き必見！『ビール大全』で深掘り
『ビールのつくりかた大事典』で醸造プロセスを学ぼう
みなさんこんにちは、クラフトビール愛好家のりほです！2026年10月、日本のビール業界に歴史的な大変革が訪れます。ビール・発泡酒・第三のビール（新ジャンル）の酒税が遂に完全統一されるのです。
この改正は、クラフトビール好きにとって単なる税制の話ではありません。「安いから発泡酒」という時代が終わり、品質と個性で勝負するビールの時代がいよいよ本格化します。今回は酒税法改正の全貌と、クラフトビール業界への影響を徹底解説します！
2026年10月の酒税統一、クラフトビール好きにとってはかなり重要なニュースです。税率が変わることで、僕たちの「ビール選び」の基準も変わってくるかもしれません！
酒税法改正の背景——なぜ税率を統一するのか？
そもそも、なぜビール系飲料に異なる税率が設けられていたのでしょうか。その歴史を振り返ると、今回の改正の意義がよくわかります。
1980年代後半、日本では高い税率がかかるビールに代わって、麦芽比率を下げた発泡酒が登場しました。「節税」を目的とした商品開発の産物です。さらに2000年代には、麦芽を使わない第三のビール（新ジャンル）が登場し、より安価な選択肢として爆発的に普及しました。
しかし、こうした税率格差は酒類間の税負担の公平性を著しく損なうものでした。財務省は「類似する酒類間の税率格差が商品開発や販売数量に影響を与えている」として、2018年（平成30年）に酒税法を改正。2026年10月を最終ゴールとした段階的な税率統一が始まりました。
酒税の歴史は面白いホプ！「節税商品」として生まれた発泡酒・第三のビールが市場を席巻したことで、ビール大手は税率格差を利用した商品開発競争に明け暮れてきたホプ。2026年の統一で、ついにその時代に終止符が打たれるホプ！
【完全図解】税率変更タイムライン——3段階で何が変わった？
2018年の酒税法改正以来、ビール系飲料の税率は3段階で変更されてきました。350ml缶1本あたりの税額で確認しましょう。
| 酒類 | 改正前（〜2020年9月） | 第1段階（2020年10月〜） | 第2段階（2023年10月〜） | 最終統一（2026年10月〜） |
|---|---|---|---|---|
| ビール | 77円 | 70円 | 63.35円 | 54.25円 |
| 発泡酒（麦芽比率25〜50%） | 46.99円 | 46.99円 | 46.99円 | 54.25円 |
| 第三のビール（新ジャンル） | 28円 | 37.8円 | 46.99円 | 54.25円 |
| チューハイ等（その他の発泡性酒類） | 28円 | 28円 | 28円 | 35円 |
ビールは段階的に77円 → 54.25円へ約30%減税。一方、第三のビールは28円 → 54.25円へ約2倍近い増税となります。この変化によって、350ml缶の店頭価格は大きく変わります。
具体的な価格変化の目安（税込）：
- 220円のビール→ 約197円（約23円値下がり）
- 140円の第三のビール→ 約166円（約26円値上がり）
- チューハイ350ml→ 約7〜8円値上がり
重要なのは、ビールは値下がりし、第三のビールは値上がりする点ホプ！税率統一後は「ビールが第三のビールより高い」という常識が崩れるホプ。特にビール党にとっては朗報だホプ！
大手メーカーの動き——「ビール戦争」が再燃！
酒税統一を前に、大手ビールメーカー各社が大胆な戦略転換を発表しています。
サントリー「金麦」がビールに格上げ
サントリーは2026年10月から、人気の「金麦」シリーズを新ジャンル（発泡酒）からビールへ転換すると発表しました。麦芽使用比率を現在の50%未満から50%以上に引き上げ、ビール定義を満たす形にリニューアルします。価格については増税分のみを転嫁する方針で、従来の新ジャンルと同等の価格帯を維持するとしています。
キリン「本麒麟」もビールへ
キリンビールも2026年1月の事業方針説明会で、「本麒麟」を2026年下期にビール化すると発表。麦芽使用率を50%以上に引き上げ、麦由来の蒸留酒の使用も取りやめます。これにより「一番搾り」に続いてキリンのビールカテゴリーが拡充されます。
各社のビール集中投資
アサヒ・サッポロ・ヱビスなど各社も、2026年10月に向けてビールカテゴリーへの集中投資を加速しています。これまで発泡酒・第三のビールで争ってきた「低価格帯市場」が消滅し、本格的なビール品質での競争に移行します。東洋経済オンラインはこれを「ビール戦争の再燃」と評しています。
金麦や本麒麟がビールになるって、なんか不思議な感じがしますよね。でも消費者からすると、同じくらいの価格でビールが飲めるようになるわけで、それはポジティブに捉えたい。
クラフトビール業界への影響——追い風か逆風か？
酒税改正はクラフトビール業界にとって、大きなチャンスをもたらすと見られています。
1. 「価格から味」への消費者シフト
これまで「安いから発泡酒・第三のビール」を選んでいた消費者が、税率統一後は価格差を気にせず味わいで選択できるようになります。クラフトビールは元々「個性・品質・ストーリー」を売りにしており、この変化は業界全体に追い風です。
Best Beer Japanの代表取締役は、「酒税法改正を追い風に市場規模が1,000億円を超える可能性がある」と予測しています。現在の日本クラフトビール市場規模（約800〜900億円規模）からの大幅拡大が期待されます。
2. 発泡酒免許問題への配慮——小規模ブルワリーは安心
クラフトビール業界が懸念していた問題が免許の取り直し問題です。多くの小規模ブルワリーは「発泡酒」の製造免許でクラフトビールを醸造しています（クラフトビールの製造免許は年間製造量の下限が高く取得が難しいため）。
今回の改正では、この点が丁寧に配慮されました。「免許取得時に発泡酒とみなされていたものは、新法でビールに該当する場合でも引き続き発泡酒免許で製造・販売が可能」という特例が設けられています。全国800超のクラフトブルワリーは免許を取り直す必要がなく、事業継続に影響はありません。
3. ビール原料定義の拡大と多様性の増大
2018年の酒税法改正（ビール定義の改正）と今回の税率統一の組み合わせで、スパイス・果物・コーヒー・蜂蜜など副原料を使ったビールが「ビール」として流通できるようになっています。これはクラフトビールの多様性にとって非常にポジティブな変化です。
日本のクラフトビール市場では、2026年のトレンドとして「フルーツビール」「スパイスビール」「和素材ビール」が急成長しており、酒税改正との相乗効果が期待されます。
4. 一方でチューハイとの競合激化
課題もあります。2026年10月以降、ビール系飲料（54.25円）とチューハイ等（35円）の税額差は約19円に広がります。低価格帯ではチューハイ・サワーがより有利になるため、RTD（Ready to Drink）市場への需要シフトが起きる可能性があります。
ただし、クラフトビールの顧客層は「品質・ストーリー・体験」を求める層が中心であり、チューハイとの直接競合は限定的とも言えます。
発泡酒免許のブルワリーが免許を取り直さなくていいのは本当に重要ホプ！全国850超の醸造所の多くが発泡酒免許で運営しているから、この配慮がなければ業界が混乱していたかもしれないホプ。財務省GJホプ！
消費者への具体的な影響——何を買えばお得？
2026年10月以降、消費者の「お酒の買い方」はどう変わるでしょうか。
ビール派には朗報
普段からビール（350ml缶220円前後）を買っている人には値下がりの恩恵があります。また、金麦・本麒麟などが「ビール」にリニューアルされることで、現在の第三のビール価格帯で本物のビールが買えるようになります。
第三のビール派はどうする？
主に節約目的で第三のビールを飲んでいた人にとっては、値上がりは痛手です。税率統一後の選択肢は以下の2つが現実的です：
- 価格差が縮んだビール（金麦・本麒麟の新ビール）に移行する
- チューハイ・サワー等（35円税率）でコストを抑える
クラフトビールはより「選びやすく」なる
クラフトビールの価格帯（350ml缶で400〜700円が多い）は、税率統一後も大きく変わりません。しかし、「ビールのランクが上がる」というメンタルな変化は重要です。「せっかくなら本物のビールを飲もう」という動機づけが高まることで、クラフトビールへの関心が高まる可能性があります。
クラフトビールを始めてみたい方は、日本クラフトビール市場ニュースまとめや、各地の醸造所情報もチェックしてみてください。
醸造所・事業者への影響——知っておきたい実務ポイント
クラフトビール醸造所や酒類販売業者にとって、2026年10月の改正は以下の実務的な影響があります。
在庫管理・仕入れタイミングに注意
酒税は製造場（蔵出し）または輸入時に課税されます。2026年9月末までに製造・蔵出しした商品は旧税率が適用されます。10月の改正前後で在庫の税額が変わるため、仕入れ・在庫管理の見直しが必要です。
価格表示の更新
酒類を販売する飲食店・小売店は、2026年10月1日以降の税込価格表示を更新する必要があります。特に発泡酒・第三のビールの値上がりは消費者の反応を考慮した対応が必要です。
クラフトブルワリーの免許は現状維持でOK
繰り返しになりますが、発泡酒免許で運営しているクラフトブルワリーは免許の変更・取り直しは不要です。ただし、今後新規に醸造所を開業する場合は、ビール製造免許と発泡酒製造免許の要件を改めて確認することをお勧めします。
日本全国のクラフトブルワリー情報はクラフトビールイベントカレンダーでも随時更新しています。
ワンワン！（ルネちゃんもクラフトビールのそばにいたい！）
よなよな東京ブルワリーなど注目ブルワリーの動向
酒税改正の恩恵を受けると期待されるクラフトブルワリーの動向も注目です。2026年3月に品川でオープンしたよなよな東京ブルワリーをはじめ、各地で新たなブルワリーが続々と開業しています。
また、日本酒メーカーのクラフトビール参入も活発化しており、酒税統一によってビールの原料・スタイルの多様性がさらに高まることが期待されます。市場全体の盛り上がりが、クラフトビール業界全体の底上げにつながると見られています。
FAQ——よくある質問
Q1. 2026年10月の酒税改正で、ビールの値段は具体的にどう変わりますか？
A. ビール（350ml缶）は税額が63.35円から54.25円に約9円下がります。これが店頭価格に反映されれば、現在220円前後のビールが約197〜210円程度になる可能性があります。ただし、実際の価格はメーカーの価格戦略により異なります。
Q2. 第三のビール（新ジャンル）はなくなるのですか？
A. 税率統一後も第三のビールという商品カテゴリーが法律上廃止されるわけではありませんが、価格的な優位性がなくなるため、サントリー「金麦」やキリン「本麒麟」のようにビールにリニューアルされる商品が増える見込みです。実質的に「第三のビール」という概念は消えていくと予想されます。
Q3. クラフトビールの値段も上がりますか？
A. クラフトビールの多くは「ビール免許」または「発泡酒免許」で製造されています。ビールとして製造している場合は2026年10月以降は税率が下がり、わずかに値下がりする可能性があります。発泡酒として製造している場合は若干の値上がりが生じる可能性があります。いずれにせよ、変動幅はそれほど大きくないと予想されます。
Q4. 日本のクラフトビール市場は今後どうなりますか？
A. 酒税統一により「価格よりも味・品質・ストーリー」を重視するビール文化が根付きやすくなります。Best Beer Japanの予測では市場規模が1,000億円を超える可能性があり、2026年のクラフトビール5大トレンドでも業界の成長が続くと分析されています。醸造所数は全国850超まで拡大しており、今が最もクラフトビールを楽しむのに適した時代です。
Q5. 発泡酒免許のクラフトブルワリーは免許を取り直す必要がありますか？
A. 必要ありません。2026年の酒税改正では、「免許取得時に発泡酒とみなされていた場合は、新法でビールに該当する内容であっても、引き続き発泡酒免許で製造・販売が認められる」という特例が設けられています。全国の小規模クラフトブルワリーは現状維持で問題ありません。
Q6. チューハイ・缶サワーの税率も変わりますか？
A. はい、チューハイ等（その他の発泡性酒類）も2026年10月に350ml換算で28円から35円へと増税されます。ただし、ビール系飲料（54.25円）との税額差は依然として約19円あるため、引き続きチューハイの方が低税率です。
まとめ——2026年10月はビール好きにとって「歴史的な転換点」
2026年10月の酒税法改正は、単なる税率変更以上の意味を持ちます。「安さで選ぶ時代から、品質と個性で選ぶ時代へ」という日本のビール文化の大転換です。
クラフトビール愛好家にとっては、追い風が吹いています。発泡酒免許ブルワリーの保護措置、原料定義の拡大、価格競争の終焉——これらすべてが、日本のクラフトビール市場をより豊かにする要因です。
10月まで残り半年を切りました。ぜひ今のうちに「自分のお気に入りクラフトビール」を見つけておきましょう。全国のクラフトブルワリー訪問記は日本クラフトビール市場ニュースで随時更新中です！
2026年10月は「ビールを飲むのが一番コスパよくなる時代」の始まりでもあります。クラフトビール業界全体が盛り上がることを期待しつつ、これからも全国の醸造所を巡り続けます！乾杯！🍺
Twitterで新着情報を受け取る
クラフトビール好きにおすすめ
